ビールが美味しい暑い夏まであと少し、皆さんお元気でしょうか?
なんだかんだでHPを開設してからもう3年目です。お蔭様で先月には8万のアクセス数を超え、僕自身がビックリしています。
HP作成の業者さん曰く、高名な先生ならともかく、一介の町の歯医者のブログでこんなにアクセスがあるというのもそうそうないということですから、読者の皆さんにとても感謝しています。
そしてこれからも、歯科だけでなく様々な、皆さんに有益と思われる情報を発信していきますので、今後ともどうぞよろしくお願いします。
さて、冒頭でも書きましたが、こう暑くなってくると冷たい飲み物が手離せなくなってきて、ついつい飲んでしまいがちになります。
しかも汗をそこそこかいているので、すっきりしたいと、たとえばダイエットコ○クとか、ノンカロリーのものなら大丈夫と、それらを飲む機会が増えてきていませんか?
…と、こう書くと、「じゃまた何かあるんだな?」「え〜、それもダメなの〜」と、勘のいい方はもうお気づきでしょう(笑)
というわけで、今日は大きな落とし穴にはまっているけれど、はまっていることに気が付いてない方が多い「カロリーオフ」「ノンシュガー」のカラクリについてお話ししましょう。
革新的な技術の進歩で「味を損なわず、カロリーだけを抑える。また、カロリー0(ゼロ)にもなる」…そんな、夢のようなことが可能な世の中になりました。しかし、それは本当にカロリーゼロになっているのでしょうか?
実はカロリーという点を見るとこれはウソで、少量のカロリーはやっぱりあるのです。消費者庁によってその基準値は決まっていて、基準値以下であればこのような謳い文句もOKだったりするのです。(以降は食品ならば100gあたり、飲料なら100mlで話を進めていきます)
基準値は下記のようになります。
☆ゼロカロリー・・・・・5キロカロリーまで
☆カロリーオフ・・・・・食品は40キロカロリー、飲料は20キロカロリーまで
これは、砂糖や脂肪にも適用され、以下のようになります。
☆微糖・・・・・・・・・食品5グラム、飲料2.5グラムまで
☆無脂肪・・・・・・・・0.5グラムまで
☆低脂肪・・・・・・・・食品3グラム、飲料1.5グラムまで
ふむ、こうしてみると結構少なくなっているように見えるから大丈夫なのかな、と思いますが、これをボトル1本あたりの量に換算していくと…?
1本500mlの清涼飲料水を飲むとして、上記は100mlで、だから…結局上記の5倍を摂ることになります。そう、実は全然ゼロカロリーでもカロリーオフでもなかったりするのです。
ここ、案外見落としているポイントなので、ちょっと気をつけて確認してみてください。摂っていないつもりで実はしっかり摂っているのです。
次に、少し話は違うのですが、似たような勘違いを誘う食材のカロリー表示についてもみてみましょう。
実は食材でも産地、季節、部位そして調理方法によってもカロリーは変わります。そのため、カロリー表示には健康増進法により、誤差が生じることについて容認されているのです。
その後差なんと「プラスマイナス20%」!!
これは1000キロカロリーの食材であったとしたら800〜1200キロカロリーまでの誤差が出ても許されると言うことになります。これだけの幅があったらちょっと問題だと思うのは僕だけでしょうか。
この誤差については悪用される危険性もあります。というのも、消費者は低カロリー、ノンカロリーといったこの言葉に弱いから、売る方は過少表示することで数が売れれば売り上げも上がる。悪用しようと思えばいくらでも出来るのです。
そしてまた、このカロリー表示は当然、公的な機関が発表したものではありません。あくまで店員さんや栄養士さんが、文科省の「日本食品標準成分表」で計算したものでしかないのです。
つまり、表記されているカロリーは、どれも作ったそのもののカロリーではないのです。
なので、この料理はだいたいこれくらいのカロリーがあるもの、という目安だと思えばいいでしょう。
最後に、「砂糖不使用」という表記について。これは、食品の加工工程で砂糖を使ってはいないというだけで、原料に含まれる糖分については除外されています。つまり、「作るのに砂糖は使ってないけど、原料には糖分が入っている。なので製品に糖分が入ってないとは言ってない」という意味になります。
「なんじゃそら(汗)」な内容ですが、商品自体はウソはありません。こういう言葉の足りない表記のせいで、私たち消費者自身が勝手に「これは砂糖が使われていないもの」と思い込み、故に望まぬ結果を招いていると言うことになるのでしょう。
これを防ぐには、私たち消費者自身が素材についての知識を深めるなどして、素材と製造工程との因果関係、つまり素材には糖分が含まれていること、製造上の糖分とは無関係であることを認識するだけで、かなり防げるはずです。
なんでも疑ってかかるみたいでナンですが、こういう落とし穴が至る所にある以上、消費者も少し疑問を持つことが必要だということでしょう。